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献体をしてもお葬式はできる?注意点や費用相場を解説


献体をしてもお葬式はできる?注意点や費用相場を解説 NEW

日本では亡くなった方を弔うためにご葬儀を行うのが一般的です。そのため、献体をしてもご葬儀はできるのかと気になっている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、献体を希望された場合のご葬儀の可否について解説します。献体を申し込む前に知っておくべき注意点もあわせてご紹介しますので、ぜひ最後までご覧ください。

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献体をしてもお葬式はできる

結論から申し上げますと、献体を希望されていてもご葬儀を行うことは可能です。献体登録者が亡くなった場合、ご遺族が登録先の大学に連絡し、ご遺体を引き渡すかどうか、ご葬儀を行うかどうかを決定します。

そもそも献体とは

献体とは、医学や歯学の発展のため、自分の身体(ご遺体)を大学に無償で提供することです。大学に献体されたご遺体は解剖学の実習用教材として用いられます。

献体をするためには、生前にご本人の申し出による献体登録が必要です。申し込み先は医科および歯科の大学または献体篤志家団体(献体の会)となります。

また、献体の受け入れは死後48時間以内が目安です。ご遺体は死後なるべく早く防腐処理を施す必要があるため、速やかに大学へ引き渡すことが求められます。

献体する際のお葬式はどうする?

献体をする場合のご葬儀にはさまざまな選択肢があります。大きく分けて4つのパターンがあるため、詳しく見ていきましょう。

献体前にお葬式をする

献体登録者が亡くなった場合、大学にご遺体を引き渡す前にご葬儀を行うことが可能です。しかし、基本的には死後48時間以内にご遺体を引き渡す必要があるため、どうしてもタイトなスケジュールになってしまいます。それゆえ、一日葬や家族葬を選択される方も少なくありません。

献体後にご遺体なしでお葬式をする

献体をしてからご遺体がない状態でご葬儀を行うこともできます。この方法には「献体による時間の制約がない」というメリットがありますが、その一方で「故人様と対面できない」というデメリットがあるため、慎重に検討することが大切です。加えて、従来のご葬儀とは形式が異なるため、あらかじめ住職や葬儀社に伝えておく必要があります。

献体後にご遺体が戻ってからお葬式をする

献体後に遺骨が戻ってからご葬儀を行うことも可能です。しかし、遺骨が戻ってくるまでには1〜3年程度の期間を要するため、多くの方にとってハードルが高い方法といえるでしょう。

お葬式をしない

近年では「家族に負担をかけたくない」などの理由から、ご葬儀を行わないケースも増えています。この場合、献体後に大学側が火葬を行ってくれるため、供養について心配する必要はありません。

また、遺骨の返還を希望されない場合や引き取り手がいない場合は、大学が管理する共同墓地に埋葬されます。対応内容は大学によって異なるため、事前にしっかり確認しておきましょう。

献体をする際の注意点

献体をする際には、以下の3つの点に注意しましょう。

<献体をする際の注意点>

●家族や親族に相談が必要

●ご遺体の返還までが長い

●お葬式の費用はご遺族負担

家族や親族に相談が必要

献体登録と献体実行にはご家族や親族の同意が必要です。そのため、献体を希望される場合は、あらかじめ近親者に相談しておかなければなりません。

また、献体後にご葬儀を行うかどうかもご遺族の判断に委ねられます。無用な混乱を招くことがないよう、事前に献体後の対応についても話し合っておくことが重要です。

ご遺体の返還までが長い

献体されたご遺体は解剖が終わった後に遺骨となって戻ってきますが、すぐにご遺族のもとに戻ってくることはありません。一般的に、遺骨が戻ってくるまでには1〜3年程度の期間を要します。

なお、遺骨の返還までが長いのは献体の準備期間や待ち時間などがあるためです。この点に不安を感じる方がいらっしゃる場合は、献体自体を考え直したほうが良いかもしれません。

お葬式の費用はご遺族負担

ご遺体の引き渡しや火葬にかかる費用は大学側が負担してくれますが、ご葬儀にかかる費用はご遺族側の負担となります。無用なトラブルを避けるためには、自分たちが負担する費用についても把握しておくことが大切です。

献体する場合のお葬式の費用相場

献体をする場合のご葬儀の費用相場は300,000〜500,000円程度です。先述したように、献体をする場合のご葬儀は時間の制約があったり、遺骨がなかったりすることが多いため、小規模に執り行うケースが多く見られます。このような背景もあり、費用相場はやや低い傾向がありますが、あくまで参考程度に考えておいたほうが良いでしょう。

まとめ

人生の最後の社会奉仕として献体を考えている方もいらっしゃると思います。献体をしてもご葬儀はできますが、実行するにはさまざまな条件をクリアしなければなりません。ご自身の死後、献体やご葬儀を実行するのは残されたご家族ですので、この機会に一度相談されてみてはいかがでしょうか。

記事の制作・編集家族葬コラム編集部
インターネット葬儀社が一般的になり、さまざまなトラブルが起こる昨今。
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