ご葬儀費用の平均金額・相場は？形式ごとの違い、安く抑える方法を解説

ご葬儀費用の平均・相場は？

ご葬儀費用の全国平均は、おおよそ1,900,000円前後です。この費用は、葬儀一式にかかる費用や香典返し、僧侶へのお布施などすべての項目の合計金額となります。ただし、この金額は地域や宗派に関係なく集計したものであり、大幅に増える場合や、反対に半額以下になる可能性もあります。

ご葬儀形式ごとの費用平均・費用相場

ご葬儀にはさまざまな形式が存在します。一昔前であれば、ご葬儀は「一般葬」が当たり前でした。しかし、近年は社会環境の変化が激しく、これにともないご葬儀の形式の多様化が進んでいます。たとえば、「家族葬」のほか、「一日葬」「火葬式（直葬）」を選ぶ方も年々増えてきています。

それぞれの形式に特徴があり、必要になる費用もさまざまです。次の項目では、「一般葬」「家族葬」「一日葬」「火葬式（直葬）」の順でかかる費用の平均的な相場を解説していきます。

一般葬の場合

一般葬とは、2日間かけてお通夜と告別式を執り行う形式のご葬儀です。2日間でかかるご葬儀の費用相場は、およそ1,000,000～1,800,000円とされています。

一般葬は、ほかの形式に比べて参列者の人数が多くなります。そのため予想以上の人数が参列し、見積もりよりも費用が高くなってしまったといったケースも少なくありません。

家族葬の場合

家族葬とは、ご家族・ご親族のほか、親しい友人のみで執り行う小規模なご葬儀の形式です。そのため費用の相場が一般葬よりも低く、おおよそ800,000～1,300,000円となっています。ただし、参列者が少ない分、香典での補填ができないといった点に注意が必要です。

一日葬の場合

一日葬とはお通夜と告別式を1日で済ませる形式のご葬儀で、平均相場は700,000～1,300,000円ほどとされています。ご葬儀に必要なすべてのことを1日で行うため、会場費や飲食代などの出費が抑えられるのが特徴です。

火葬式（直葬）の場合

火葬式（直葬）では、お通夜や告別式は行わず、火葬のみを行います。費用の相場は300,000～500,000円とされており、今回ご紹介している形式の中では一番費用のかからない形式となります。

ただし、火葬式は後々トラブルになる場合もあるので、安易に選択せず、発生し得るリスクを考慮してから決めましょう。なお、起こり得るトラブルについては『【注意】ご葬儀の規模を縮小するとトラブルにつながる可能性もある』にて解説しています。

ご葬儀にかかる費用の内訳と平均金額

ご葬儀の費用は、ご葬儀の形式だけで変わるわけではありません。ご葬儀の費用には、大きく分けて「ご葬儀の儀式にかかる費用」「飲食にかかる費用」「返礼品にかかる費用」「寺院や僧侶にかかる費用」の4つの内訳が存在します。

それぞれの項目でこだわりを持てば、おのずと料金は高くなります。たとえば、「一般葬で執り行ったが、祭壇や柩などはなるべく費用を抑えたケース」と、「家族葬を選択したが祭壇などの儀式にかかる用具にこだわったケース」では、家族葬の方が高くつく可能性もあるといった具合です。

内訳はご葬儀の費用を左右する大きな要素となるため、事前に相場を把握しておくようにしましょう。

儀式にかかる費用

「儀式にかかる費用」とは、ご葬儀に必要な設備や用具などの費用です。費用の平均はおおよそ1,200,000円ほどで、設備や用具のランクによって費用は変動します。また、儀式にかかる費用には以下のものが含まれています。

飲食にかかる費用

飲食にかかる費用として、主に「通夜振る舞い」「精進落とし」などが挙げられます。費用の相場は300,000～400,000円とされています。飲食にかかる費用は参列者の人数によって左右されるため、見積もりと実際の請求書に違いが出てくる点に注意しましょう。

返礼品にかかる費用

参列者へお渡しする香典返しや返礼品にかかる費用相場は、300,000～400,000円ほどとされています。こちらも参列者の人数に左右されますが、香典返しや返礼品を遠慮される方が多い場合、トータルの費用が少なくなることがあります。

寺院や僧侶にかかる費用

ご葬儀の際は、お通夜や告別式での読経料・戒名をいただいた際の戒名料・御膳料・御車代などさまざまな種類のお布施が必要になり、これらをまとめたものが「寺院や僧侶にかかる費用」といわれています。総額の費用平均は200,000～500,000円ほどで、宗派や地域によって相場が異なる場合が多いです。

また、寺院や僧侶にかかる費用は喪主から僧侶へ直接お渡しするものであり、葬儀社のプランには含まれていないため、予算を組む際には葬儀社の見積もり以外にお布施などの費用がかかるということを頭に入れておくようにしましょう。

ご葬儀費用を安く抑える5つの方法

ご葬儀の費用は、喪主の工夫次第で安く抑えられる場合もあります。次項で解説する内容をチェックし、自分に合った方法があればぜひ実践するようにしてください。

①複数の葬儀社で見積もりを取る

複数の葬儀社から見積もりを取り、費用と条件が合致するところに依頼しましょう。ご葬儀の準備は何かと慌ただしくなるため、最初に見積もりをもらった葬儀社に決める方が多くいらっしゃいます。しかし、葬儀社によって費用がそれぞれ異なるため、時間に余裕がある場合は相見積もりを取って検討するようにしましょう。

なお、セットプランになっている場合には、セットの中にどのようなサービスが含まれているのか確認しておくのも大切です。

②香典を使う

参列者からいただいた香典をご葬儀の費用に充てるのも有効です。香典は、本来ご遺族を経済的に支援するといった意味を持つ金銭のため、ご葬儀の費用の支払いに充てても問題はありません。ただし、参列者の人数が比較的少ない家族葬や火葬式（直送）においてはあまり活用できない方法でもあります。

ご葬儀の費用を抑えるために小規模なご葬儀にした結果、一般葬より高くついてしまったというケースも珍しくないため、ご葬儀の内容と費用のバランスを考慮したうえでどのプランにするのかを決めるようにしましょう。

③相続した遺産を使う

故人様から相続した遺産でご葬儀の費用を支払う方も少なくありません。遺産を使ってご葬儀の費用を支払うと、支払った分だけ相続税が少なくなるので遺産が多い方はこの方法がおすすめといえます。

④自治体の補助・扶助制度を活用する

国民健康保険または社会保険に加入している方は、自治体の補助を受けられます。また、生活保護受給者であれば実質無料でご葬儀を執り行える扶助制度を利用できます。以下の内容をチェックし、活用できるものがあれば最寄りの役所で申請を行うようにしてください。

【国民健康保険加入者の場合】

国民健康保険に加入していた場合、「葬祭費」を自治体から受け取ることが可能です。受取金額は30,000～50,000円ほどで、金額は自治体によってそれぞれ異なります。

【健康保険・共済組合などに加入している場合】

健康保険（会社員）や、共済組合（公務員など）の場合、「埋葬料」が50,000円支給されます。この埋葬料は、被保険者だけでなく被扶養者が亡くなった場合にも「家族埋葬料」として同額が支給されるのが特徴です。

【生活保護受給者の場合】

生活保護の方であれば「葬祭扶助制度」の利用が可能です。「葬祭扶助制度」とは、最低限のご葬儀を行うための費用を支給する制度で、実質無料でご葬儀が執り行えます。ただし、基本的には直葬となるため、僧侶による読経など宗教的な儀式は行われません。

⑤保険を活用する

「葬儀保険」を活用してご葬儀の費用を支払う方も多いです。保険会社や掛け金によって、どこまで保証してくれるのかといった条件は異なりますが、手頃な掛け金で加入できるものもあるため一度調べてみると良いかもしれません。

【注意】ご葬儀の規模を縮小するとトラブルにつながる可能性もある

ご葬儀の費用を抑えようとすると、おのずと規模は小さくなっていきます。小さな規模のご葬儀は、故人様とゆっくりお別れができるといったメリットがある反面、トラブルへとつながるリスクがあるのも事実です。以下に、ご葬儀の規模を縮小したために発生したトラブルの事例をまとめましたので、今後の参考にしてみてください。

【満足なお別れができなかった】

費用面を重視してご葬儀のプランを決めた場合によく耳にするトラブルです。「少ない費用でご葬儀が執り行える」と思っていたものの、実際は貧相なご葬儀になってしまい後悔したというケースが代表的です。このようなトラブルは、主に直葬を選択した場合に多く見受けられます。

【香典が集まらずにご葬儀の費用負担が大きくなってしまった】

一般葬であれば、参列者からの香典でご葬儀の費用をある程度賄えます。しかし、家族葬などの規模が小さいご葬儀では、思ったように香典が集まらない場合が多いです。家族葬では、喪主の体力的な負担は軽くなりますが、費用面においては一般葬の方が安くつく可能性があります。

まとめ

ご葬儀の費用は、どのような形式でご葬儀を執り行うのかによって変わっていきます。また、ご葬儀の費用にはさまざまな内訳があり、内容や相場を把握しておくこともご葬儀の費用を計算するうえでは大切です。

近年は格安なご葬儀のプランも増えてきており、一昔前に比べて安価にご葬儀が執り行えるようになりました。しかし、なかには過度に低い費用を提示する業者も存在しており、「必要なサービスが受けられなかった」「こちらの意図にそぐわないご葬儀になってしまった」などのトラブルも少なくありません。複数の業者に見積もりを依頼する、自治体の補助を活用するなどの方法を実践し、親族・参列者双方にとって後悔のないご葬儀にしましょう。