身内に不幸があったときにやることは？連絡や予定変更・キャンセルの方法を解説

身内に不幸があったらときにやること

身内に不幸が起こったとき、まずは必要な場所や近しい方へ連絡します。

一度心を落ち着かせてから、これらに着手しましょう。

職場・学校への連絡

会社員の方は職場へ、学生の方は学校へ休暇を取得する旨を伝えます。身内に不幸があった場合にはお通夜やご葬儀に参列しなくてはならず、出勤・通学できなくなるためです。

特に会社勤めをされている方の場合には、自分が担当している仕事を誰かに代わってもらわなくてはならない場合も多いでしょう。上司や同僚、取引先に連絡を入れるなどして仕事に支障が出ないよう、最大限努力する姿勢を見せる必要があります。

電話で連絡する場合

喪に服し、お通夜やご葬儀に参列するために会社や学校を休むことを「忌引き」といいます。身内が亡くなったことを報告し、忌引き休暇を取得する際には口頭か電話が好ましいでしょう。以下に、電話で連絡する場合の例をいくつか挙げていきます。

会社の場合、「おはようございます」「お疲れ様です」など、その場に応じた挨拶をしてから名乗ります。そして誰が亡くなったのか、いつどこでご葬儀が執り行われるのか、そして何日間休みたいのかを伝えましょう。

大学の事務室に連絡する際には学部と学科名、氏名を伝えてから用件を伝えます。また、大学によっては死亡診断書や埋葬許可書といった亡くなった事実を証明するための書類の写しが必要になるケースもあるため、指示があればそれに従って後日提出しましょう。

メールで連絡する場合

基本は口頭や電話での連絡が好ましいのですが、どうしても難しい場合にはメールでの連絡でも構いません。その場合は、「あらためて電話で連絡をする」という文章を入れると丁寧でしょう。

メールで連絡をする際は簡潔に伝えるようにしましょう。

仕事の調整・忌引き休暇の取得

会社勤めをしている方の場合には、担当している仕事の引継ぎやお通夜・ご葬儀に参列するために休みを取らなくてはいけません。会社側は仕事の引継ぎなどしなくてはならないことが出てくるため、上司や同僚への連絡はできる限り早めに済ませましょう。

また、忌引き休暇の日数はお亡くなりになった方との関係性によって異なります。たとえば、お亡くなりになった方が配偶者の場合は10日間、親・子どもは5〜7日間、兄弟姉妹・祖父母・配偶者の父母は2〜3日間、叔父や叔母・孫は1日が目安です。

多くの会社では忌引き休暇の制度を設けています。しかし、労働基準法で決められているわけではなく、会社が任意で定めているため、詳しくは会社の就業規則を確認しましょう。

親戚・故人様と親しかった人への連絡

親戚・故人様のご友人などへの連絡も忘れずに行いましょう。以下に、電話・メール・手紙それぞれの例を紹介していきます。

電話で連絡する場合

電話で連絡をする場合には、まずお亡くなりになった方の名前と自分の続柄・名前を伝えましょう。電話連絡した理由と、お通夜やご葬儀の日程が決まっているのならまとめて連絡します。このとき、お世話になったことに対する感謝の気持ちを伝えるとより丁寧でしょう。

メールで連絡する場合

口頭もしくは電話で連絡できない場合、メールにて訃報を知らせます。お通夜やご葬儀へ無理なく参列していただくためにも、できる限り早めに連絡を済ませましょう。

手紙で連絡する場合

手紙も訃報を伝える手段のひとつですが、手元に届くまでには時間がかかります。ただし、大規模なご葬儀を執り行う場合やご葬儀が終わった旨をお伝えする際に有効な手段でもあります。

手紙で訃報を知らせる場合は、上記のように句読点を省略して構成しましょう。

葬儀場の手配

身内の方がお亡くなりになり、自分が喪主を務める場合には葬儀場あるいは葬儀社に連絡をしなくてはいけません。日本では病院でお亡くなりになる方が多い傾向にありますが、病院の霊安室では長い時間ご遺体を安置できません。

依頼する葬儀社が決まっていれば、担当者に連絡を入れましょう。もし決まっていない場合には、病院が葬儀社を紹介してくれる場合もあります。

身内に不幸があったら予定していた計画はどうする？

悲しみに暮れる中では、たとえ楽しい予定であっても心からは満喫できないでしょう。では万が一、身内に不幸があったら旅行や結婚式などの計画はどうしたらいいのでしょうか？

旅行を控えている場合

旅行を控えている場合、無料でキャンセルできるのかが気になっている方も多いでしょう。

身内の不幸のため飛行機をキャンセルする場合は、JALなど大手航空会社ではキャンセル料が免除になるケースがあります。ホテルのキャンセル料は、時期や金額などによって違いますので、どちらの場合もまずは電話で事情を話してみましょう。

結婚式の開催・参列を控えている場合

自分が結婚式を開催する場合、喪が明けるまでは式の開催を控えるのが慣習です。しかし、式を延期するとキャンセル料などの費用がかかるだけでなく、招待客が休暇の取り直しをしなくてはいけないなど、大きな負担が生じるでしょう。

結婚式が故人様の強い希望だった場合には供養にもなりますので、四十九日の忌中を過ぎていれば構わないという考え方もあります。

また、友人や知人の結婚式への参列を控えている場合、やはり喪中は避けるのがマナーです。しかし、四十九日の忌中を過ぎていれば構わないという風潮もあるため、ケースバイケースといえるでしょう。

お正月の過ごし方

お正月は、正月飾りやおせち料理などのおめでたいものは避け、年賀状の代わりに「喪中はがき」を出すのが一般的です。ただし、12月中に身内に不幸があった場合には、相手への配慮から喪中はがきも出しません。その代わり、年明けに「寒中はがき」を出し、新年の挨拶を控えたお詫びを述べましょう。

まとめ

身内に不幸があった場合、冷静になれず慌ててしまう方がほとんどでしょう。混乱の中でも、必要な連絡を済ませ、ご葬儀の手配をしなくてはいけません。

葬儀社を決めておく、連絡先を確認しておくなど、事前の準備を怠らなければ万が一の際も不安なく対応できます。訃報を知らせる手段には、電話・メール・手紙がありますので、それぞれの書き方についても覚えておくようにしましょう。